近未来の売買を勝手に妄想してみた

売却

　重要事項に係る調査端末機が発売される、専用の画面地図に対象物件をタッチすると用途地域や建ぺい、容積、地区計画、給水管埋設状況など重要事項で必要な情報が端末に送られて自動的に重要事項説明書が作成される。重要事項調査端末機は９８,０００円で１回の調査で１万円。この調査端末は正確なので宅地建物取引士の必要がなくなり国家資格から民間資格へ降格。

　人口の減少で土地や建物の相続人が居なくなり国有地が増える、自ずと固定資産税の納付金額が少なくなる、困ったので課税できるものは無いかを模索する。税金を多く納付させる方法として不動産の流通を活発にする事を思いつく（不動産取得税）、その為不動産業法が改正され法人であればだれでも宅建業を営むことが出来る様になる。よって、大臣免許・知事免許が無くなり市役所で普通に免許申請できる様になる。

　地目が畑・田でも実際耕作していない期間が３年を超えると自動的に地目が宅地に変わる。

　調整区域でも開発行為等無くても建築が出来る様になる。

契約

　ずべてＩＴ化になる。

　契約時に全員集まらなくても各々自宅で決済が可能になる。

建築

　全て工場で組み上げられ、完成した住宅を空輸して現地まで運ぶ。現地での給排水工事を完成させれば、建物を着地させて完成。現地での工期は１週間程度となる。

環境

　日本もついに高多湿気候になり１年通して湿度が８０％を上回る。

妄想しすぎて疲れたのでもうこれまでにしましょう。